失敗しないオフィス選びから移転にかかる費用まで、オフィス移転に役立つ情報が満載!
オフィス移転や事務所探しを進める際、「坪」と「平米(㎡)」の違いに戸惑う方は少なくありません。
オフィス市場では、契約面積や賃料を「坪」で表記するケースが多い一方、登記や公的書類では「平米(㎡)」が用いられます。
また、オフィス選びでは面積だけではなく、実際に利用できる範囲を示す「ネット面積(有効面積)」や「グロス面積(契約面積)」の違いを理解することも重要です。
本記事では、坪と平米の換算方法や面積の見方、オフィス選定時に確認したいポイントについて解説します。
オフィスや不動産の実務では、一般的に
1坪=約3.3㎡
※実務では一般的に1坪=約3.3㎡として計算されることが多くあります。
計算式
坪数 × 3.30578 = 平米(㎡)
例
・10坪 → 約33.06㎡
・20坪 → 約66.12㎡
・50坪 → 約165.29㎡
・100坪 → 約330.58㎡
計算式
平米(㎡) ÷ 3.30578 = 坪数
例
・100㎡ → 約30.25坪
・200㎡ → 約60.50坪
・300㎡ → 約90.75坪
坪数 | 平米(㎡) |
|---|---|
10坪 | 約33㎡ |
20坪 | 約66㎡ |
30坪 | 約99㎡ |
40坪 | 約132㎡ |
50坪 | 約165㎡ |
60坪 | 約198㎡ |
80坪 | 約264㎡ |
100坪 | 約331㎡ |
150坪 | 約496㎡ |
200坪 | 約661㎡ |
オフィス移転では、面積感覚を把握するために覚えておくと便利です。
オフィス物件の面積を見る際は、表示されている坪数が何を指しているのかを確認する必要があります。
グロス面積とは、
・執務スペース
・共用廊下
・エレベーターホール
・給湯室
・トイレ
などを含めた契約上の面積を指す場合があります。
実際に利用できる専有部分より大きく表示されることがあります。
ネット面積とは、テナントが主に執務スペースとして使用できる専有部分の面積を指します。
レイアウト設計や座席計画を行う際は、ネット面積を基準に確認することが重要です。
同じ50坪のオフィスでも、
・グロス面積50坪
・ネット面積50坪
では、実際に利用できるスペースが異なる場合があります。
そのため、物件比較の際には、
・契約面積
・専有面積
・共用部割合
なども確認しておきましょう。
オフィスの必要面積は、社員数や働き方によって異なります。
一般的には、デスクや動線、会議スペースなどを含めて一定の面積が必要になります。
フリーアドレスやハイブリッドワークを導入している企業では、出社人数に応じた面積計画を採用するケースがあります。
現在の社員数だけでなく、
・採用計画
・組織拡大
・レイアウト変更
なども考慮してオフィスを選ぶことが重要です。
表示面積だけを見て契約した結果、実際の執務スペースが想定より狭かったケースがあります。
対策
物件資料で面積の定義を確認しましょう。
移転後に社員数が増え、短期間で再移転が必要になるケースがあります。
対策
将来の増員計画も踏まえて検討しましょう。
坪数だけでは空間の使いやすさは判断できません。
対策
天井高や柱位置、窓位置なども現地で確認しましょう。
図面や坪数だけでは、実際の使いやすさや空間の広がりまでは分からないことがあります。
特に執務スペースのレイアウトや動線は、現地で見て初めて気付くポイントも少なくありません。
参考内見や確認内見も可能ですので、気になる物件がある場合はお気軽にご相談ください。
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面積を見る際は、坪数だけでなく次の点も総合的に確認しましょう。
・ネット面積かグロス面積か
・レイアウトのしやすさ
・柱や梁の位置
・天井高
・共用部の使いやすさ
・将来の増員余地
オフィスは単純な面積比較だけでは判断できません。
実際の働き方に合うかどうかを総合的に検討することが大切です。
1坪は約3.30578㎡です。
実務では約3.3㎡として扱われることもあります。
100㎡ ÷ 3.30578 = 約30.25坪です。
オフィス市場では坪表記が多く用いられますが、公的書類では平米(㎡)が用いられます。
レイアウトや利用人数を検討する際は、ネット面積の確認が重要です。
社員数や働き方、将来の増員計画などを踏まえて検討することが大切です。
オフィス移転では、坪数と平米(㎡)数の違いを理解することが重要です。
という基本を押さえておきましょう。
また、オフィス選定では、
「自社に必要な面積が分からない」
「移転先の坪数が適切か確認したい」
「オフィス選定から相談したい」
なども含めて総合的に比較することが大切です。
坪数や図面だけでは分からないポイントもあるため、候補物件が見つかった際は実際に内見することをおすすめします。参考内見や確認内見も承っていますので、お気軽にご相談ください。
注釈
※坪数と平米(㎡)数の換算値は小数点以下を四捨五入して表示している箇所があります。
※オフィス物件の面積表示方法はビルや募集条件によって異なる場合があります。
※実際の利用可能面積については物件資料や契約条件をご確認ください。
出典・参考資料
・e-Gov法令検索「計量法」
・経済産業省 「計量行政関連資料」
・国土交通省 「不動産関連資料」
・公益社団法人 首都圏不動産公正取引協議会 「公開資料」

宅地建物取引士としてオフィス移転仲介業務に15年以上従事。スタートアップの初のオフィス開設から大手企業のビル一括移転まで、累計数百件以上の支援実績を持つ。物件選定だけでなく、契約条件の交渉や移転後のアフターフォローまで、企業の経営課題に寄り添った提案に定評がある。